社内SEは要件定義ができないと給料が上がらない

社内SEのスキル

このブログは、社内SEという仕事を知らない人に社内SEという仕事の魅力を伝え、キャリアの選択肢の一つとして考えてもらうために日々情報発信しています。

最近、ひしひしと感じている社内SEの要件定義スキルについて書いていきたいと思います。

というのも、ここ最近の世の中の流れの速さについていくのが精一杯で、なんとか会社の営業活動を回していく段階でしたが、在宅勤務も選択肢の中に入るようになった第2フェーズに入ったと感じています。

緊急事態は一旦落ち着き、これからのしごとの新しい働き方について、どのような環境を作っていくかというのが社内SEとしてとても重要な仕事です。

社内SEとしてこの状況を要件定義にまとめることが必要な段階にきています。この記事では社内SEの給料の上がり方、会社からの評価のされ方について要件定義を軸にお話していきます。

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同じ会社の社内SEでも業務が違ってくる

まず前提として社内SEの仕事の定義ですが、非IT企業の情報システム部門と仕事と考えてください。大手の中にマジのSEを社内に囲っているパターンがありますが、その話ではありません。

私はいわゆる商社で働いているのですが、商社に限らず社内SEの仕事はいわゆるヘルプデスク、社内システムの運用保守、IT企画、など多岐に渡ります。

人数が多い会社だとそれぞれ担当が決まっていると思いますが、多くの中小企業だとだいたい平均すると2,3名なので、それぞれ担当を決めずに全員で全部やるというスタンスが多いかと思います。

人によって回ってくる仕事が決まってくる

社内SEの業務の中で、社内システムの運用保守については日々のアクセスログ確認や、バックアップ取得確認など定型業務が中心ですが、突然サーバが落ちるといったトラブルが発生します。

どこでわかるかというと、社内SEが一番に気づくというのは案外少なくて、社員からの問合せになります。

ヘルプデスク業務の一環でPCが壊れたとかPDFを分割したいとか、印刷ができないといった問合せの中に、システムにつながらないというのも紛れ込んできますので、利用者の声を正しく聞けるかどうかが社内SEの業務の肝になります。

社内SEという仕事について私が常々言っているのは、社内SEは未経験でも転職できるし興味があれば挑戦してほしいと思っていて、必要なのはITを使って会社のビジネスを効率化し儲けるというマインドです。

どれだけITの知識があってもトラブル対応だけで終わっていたら社内SEの仕事としては合格点がもらえません。

社内SEの要件定義とは

社内SEとしてキャリアを積み上げていきたい、給料を上げたい、社内で評価されたいと考えているのであれば、社員からの問合せを全て要件定義に変えていくくらいの意気込みが必要です。

これだけだと何のことかわからないので説明していきます。

例えば、PCが壊れたという問い合わせがあった場合、会社の美品やリースだとすると自社内で修理するのか業者を呼ぶのか、PCメーカーに送るのか、という選択肢になるかと思います。

ITスキルがある社内SEの場合、トラブルの原因を切り分けて特定し、自分で直せるのであれば直します。問い合わせから解決までの時間は担当者によりますので、悪い社内SEの場合は自分で時間を調整します。

その作業を行っている間は他の電話に出なかったり、自分で時間を作れるわけです。とはいえ他人から見ててなんとなくわかりますので、あの人仕事しているようでしていないという評判が立ちます。

こうなると新しい企画など評価に繋がりそうな仕事は降ってこずに、いつまでたってもトラブル対応をすることになります。

自社の要件定義に変換できるか

自分の役割が何なのかわかっている社内SEの場合は、ITスキルがなくてもこの状況を要件定義に変えます。

具体的にいうと、社員のPCが壊れた場合の対応時間を短くできれば社員の業務も滞ることなく、ビジネスが今よりも改善されるかもしれないと考えることができるかが評価されるためのポイントになります。

社員の要望、要件を会社として見た時に、どのような要望、要件に変えると効率化できるのか、売上があがるのかということ、言い換えると会社の利益目線で常々考えることができるかどうかがとても重要です。

今回のPC故障の場合だと、自社所有のPCだから自社内で対応する必要があるが、レンタルだとすると故障したら交換してくれる業者があるかもしれないとアイデアが出るかもしれません。

実際に私は会社のPCを全てレンタル品に変えました。たまたまですが、全社員在宅勤務になった際にやはり社員のPCが壊れたのですが、レンタル業者から代わりのPCを一旦私の自宅に送ってもらうことですぐに対応することができました。

レンタルに変更していなければ、トラブル原因を調査し修理するにしても全て会社にあるので社員のPCを会社に送るか出勤してもらうしかなく、感染リスクを取るしか方法がなかったかもしれません。

あえてやらない人もいる

というわけで、今回は1例しか挙げませんでしたが、社員からの問合せが新規IT企画業務の要件定義につながっていきますので、ここで正しく要件を拾い上げることができなければ、一生トラブル対応で終わってしまいます。

話の本筋とはずれてしまいますが、要件をわざと見逃し、日々トラブル対応をおこなっていくのも、これはこれで選択肢としてはアリで、仕事とプライベートを分けて考えたいタイプの人社内SEという仕事もいいと思います。

実際にこういう人もいますので、会社としては悩みのタネかもしれませんが、今の日本の雇用制度だと、給料の割に仕事していないので明日から来なくていいです、っていうわけにはいきませんからね。

もし未経験なら誰のために仕事をするかを考える

社内SEの給料って業界によって変わってきますので、どれだけ仕事が忙しくバリバリ会社に貢献できていても飲食系などのサービス業だと平均的な給料は低いのでそのラインに引っ張られますし、金融や商社などであればトラブル対応しかしていなくても平均の給料が高いのでトータルでは満足した人生を送ることができると思います。

結局、社員だけを見て仕事をするのであれば、汗水たらしてトラブル解決しましたという方が頑張っているように映るかもしれませんが、株主や会社として考えた場合にはトラブル自体をなくすことを考えたほうがいいので、自分が誰のために仕事をするのか、しっかり考えたほうが自分のキャリアが安定します。

ですので、社内SEをやったことがなくても、ITの知識がなくても、どうすれば会社がよくなるだろうと考えることができれば、要件定義にもつながってステキな社内SEになれるでしょう。

終わりに

この記事では社内SEと要件定義という切り口で書いていきました。要件定義ができるようになって初めて社内SEの仕事が始まるといっても過言ではありません。

要件定義で課題を浮き彫りにしても、かかる費用はいくらかなどメリット・デメリットを資料化し、ITに詳しくない役員にも根回しをしたりと泥臭い仕事もたくさんでてきます。

ただ、それこそIT知識があるかどうかではなく、コミュニケーション能力があるかどうかが大事になってきますので、社内SEが未経験でもこのあたり頑張れそうであればチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

会社全体のITの責任者というのもやりがいがあって面白いですよ。

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