社内SEは開発しないのか、未経験とエンジニア志望の目線に答えます

社内SEの業務内容

この記事では、社内SEは開発しないのか問題について語りたいと思っています。

社内SEというと一般的な人からすると会社内で自社向けのシステムの開発をしているイメージを持つ人が多いようです。

子どもの保育園で知り合ったパパ友に社内SEやってますというと、システム作るって大変じゃないですか?などと聞かれることもあるくらい、世間からは何をしているか分からないお仕事のようです。

社内SEは開発しないのか、この疑問を持つ人は次の方ではないでしょうか。

・そもそも社内SEってなんなのという一般の方
・エンジニア志望で社内SEは範囲に入るのか検討中
・ITに関する業務は未経験だけど興味がある方

私の意見として、初心者・未経験からの社内SE転職もアリだと思っている派なので、ここで社内SEはなぜ開発しないのかについても説明していきます。

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社内SEは開発しない

まず結論から言うと、社内SEは開発をしません。ただし開発という意味の取り方によっては話が変わってきたりします。

私が言う、社内SEは開発をしないの意味は、業務システムを一から自社内で構築しないという意味です。

例えばkintoneというデータベース型の業務アプリを構築できるクラウドサービスなどを使って業務の電子化を行うことはあります。

どういう意味かというと、あらかじめ色々な部品が準備されていて、自社に必要な部品を組み合わせるのがkintoneです。プログラミングの知識は不要で、業務を理解していれば大丈夫です。

という意味で社内SEは開発しておりません。

社内SEは管理している

じゃあ社内SEは開発しないで何をしているのかというと、管理をしています。何の管理かというと会社の中にあるIT環境全てを管理しています。

自社内で、使用する業務システムはIT業者さんから買ってくるか構築してもらい、私たち社内SEは会社と業者さんを繋ぐ仕事をしています。

ですので、社内SEへの転職の場合、システム開発経験があると業者さんが内部でどういう動きをしているかが分かるので、交渉や調整がうまくできるかと思いますが、なくても聞けばいいので大丈夫です。何とでもなります。

社内SEは今後も開発しない

先ほどのkintoneや他にも有名なところでいうと営業管理システムのSalesforceといった、システムの土台とその土台上で動く、業務で必要な色々なシステムを選んで自社内でカスタマイズするような仕事、はこれから増えてくると思いますが、社内SEが1からシステムを開発するということは今後もないと考えています。

IoTや5Gでどんどんシステム化が進むと言われていますが、尚更、社内SEはIT企業が販売するシステムを自社内でどう利用するかどうか、それにより業務効率化が進むかどうかという仕事が増えていくと考えています。

世の中の動きも変わってきていまして、少し前まではクラウド利用は原則禁止だったのに、いつの間にか親会社がガンガン使うようになり、完全子会社の当社も右へ倣えで導入が進んでいます。

有名なサービスでいうと、office365やSalesforce、BOXやDROPBOXなどストレージサービスも大手企業でもクラウド利用していってますね。

システム開発したい人はIT企業へ

というわけでまとめに入っていきたいと思いますが、新卒で理系でシステム開発など技術者を目指したいとお考えであれば、社内SEではなくてIT企業に入るべきです。

その後、開発の経験を得た上で利用者側の仕事がしたいという思いが出てくれば、ユーザ企業での導入などを担当する社内SEに転職すれば、迎え入れる企業もハッピーになれると思います。

その次に、ITに関する業務は未経験だけどITに関わる仕事に興味があるという人にとっては、社内SEという選択肢はアリだと思います。私の感覚的には未経験の場合、若ければ若いほどよさそうです。理由はIT部門の高齢化による若返りを考えている企業が多いからです。

2000年位にITバブルが弾けたものの、多くの会社で社員が一人一台PCを持つことが必須となり、そのときにIT管理を行う人材が必要になったのですが、当時はシステムの管理もですが多くの中小企業の場合は総務あたりでPCに詳しそうな人が担当することが多かったです。

そういった人たちが年をとり、若返りを図っているケースにおいては未経験募集もありますので狙ってみてはいかがでしょうか。このあたりはまた詳しく書きたいと思います。

まとめ

この記事では、社内SEは開発しないのかという疑問を起点として企業内でのIT部門の立ち位置をメインに書きました。

簡単に言えば、社内SEが所属する部署は、ITを使って会社を良くするという部署ですので、開発するかどうかよりも、どう使うかを考えて仕事をする必要があります。

そういう意味では経営企画的な、戦略的な仕事がしたいという人にもお勧めできます。なにか疑問がありましたら、お問合せフォームからお気軽にご質問ください。それでは!

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